アーカイブ - 2009年 3月 12日

インディアナ大学、音楽資料を提供するOSSのデジタル図書館システム“Variations”をリリース

インディアナ大学が、音楽録音資料のデジタル化とストリーミング配信、楽譜のスキャニング画像の提供、権利関係に応じたアクセスコントロールなどの機能を備えたオープンソースの音楽デジタル図書館システム“Variations”をリリースしました。音楽教育・学習に適した分析・注記ツールも備わっているとされています。

Variations: Digital Music Library System
http://variations.sourceforge.net/

March 07, 2009付けPeter Scott's Library Blogの記事
http://xrefer.blogspot.com/2009/03/indiana-university-offers-open-source.html

参考:
音楽資料へのFRBR/FRADの適用に関するレポート

埼玉大学、機関リポジトリSUCRAの拡充・発展による教育研究活動データベース新システム構築へ

埼玉大学が、同大学の機関リポジトリ"SUCRA"を拡充・発展させ、教育研究活動に関するデータを一元的に管理・提供する「教育研究活動データベース新システム」を構築する計画を発表しています。

また、SUCRAは2008年11月より埼玉県地域共同リポジトリとしての運用を開始しており、現在、文教大学、城西大学の研究成果が収録されています。

「SUCRA拡充・発展による教育研究活動データベース新システムについて」
http://sucra.saitama-u.ac.jp/modules/xoonips/detail.php?id=P0000137

学術情報発信システムSUCRA - 埼玉大学附属図書館
http://sucra.saitama-u.ac.jp/modules/xoonips/

信州大学附属図書館、機関リポジトリ推進のための視認度評価分析システムを開発中

信州大学附属図書館を中心に取り組まれているプロジェクト「機関リポジトリ推進のための視認度評価分析システム」が、機関リポジトリを活用した新たな指標も含めて複数の指標を一度に閲覧できるシステムの構築を進めています。

研究者ごと・論文ごとに、研究者総覧への登録論文数、機関リポジトリの論文のダウンロード回数、Web of Scienceの被引用回数などを提供するシステムとのことです。

現在、プロトタイプ版を信州大学で試験運用中とのことで、最終的には無償提供の予定とのことです。

機関リポジトリ推進のための視認度評価分析システム
http://rvas.shinshu-u.ac.jp/modules/pico/index.php?content_id=4

参考:
信州大学学術情報オンラインシステムの開発についての論文

法律研究の成果のオープンアクセス化推進(米国)

シカゴ大学、コロンビア大学、コーネル大学、デューク大学、ハーバード大学などの法律図書館長は2008年11月、デューク大学のロースクールに集まり、法律研究の成果のオープンアクセス化を議論しました。その結果が、「法律研究のオープンアクセス化に関するダラム声明(Durham Statement on Open Access to Legal Scholarship)」として、2009年2月、発表されています。
この声明は、

 ・法律研究のジャーナルの印刷体での発行を中止し、デジタルフォーマットの著者最終稿に、確実に、オープンにアクセスできるようにすること。
 ・ロースクールの研究成果のリポジトリを維持すること。
 ・法律研究のオンラインでの索引化を容易にするため、メタデータの基準を作成し、利用をサポートすること。

gooリサーチ、「子どもの携帯電話利用」に関する調査を実施

gooリサーチが、小学校1年生から6年生までを対象にして2008年12月に実施した、「子どもの携帯電話利用」に関する調査の結果を公開しています。この調査は2007年に引き続き、今回で2度目となります。前回調査と比較すると、携帯電話を持ち始める年齢の低年齢化、メール利用の拡大、携帯電話利用についてルールを設ける家庭の増加、といったことが明らかになったということです。

第2回「子どもの携帯電話利用」に関する調査
http://research.goo.ne.jp/database/data/000970/

参考:
文部科学省、「子どもの携帯電話等の利用に関する調査」の結果速報を公表
http://current.ndl.go.jp/node/12010

NDL、平成20年度書誌調整連絡会議の報告を公開

国立国会図書館(NDL)は、平成20年度書誌調整連絡会議の会議報告を公開しました。

平成20年度書誌調整連絡会議
http://www.ndl.go.jp/jp/library/data/conference.html