書誌情報

【イベント】日本図書館研究会情報組織化研究グループ2018年4月月例研究会「FRBRからLRMへ:書誌情報に関わる新たな概念モデルについて」(4/28・吹田)

2018年4月28日、大阪府吹田市の大阪学院大学2号館において、日本図書館研究会情報組織化研究グループの2018年4月月例研究会「FRBRからLRMへ:書誌情報に関わる新たな概念モデルについて」が開催されます。発表者は大阪学院大学の和中幹雄氏です。

同研究会では、IFLA LRMの成り立ちの概要、同モデルの具体的な特徴、日本で同モデルの普及を図る方策について発表されます。

事前申込みは不要です。

情報組織化研究グループ月例研究会のご案内
http://josoken.digick.jp/meeting/news.html#201804

参考:
CA1923 - 動向レビュー:IFLA Library Reference Modelの概要 / 和中幹雄
カレントアウェアネス No.335 2018年3月20日
http://current.ndl.go.jp/ca1923

国立国会図書館、「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2018-2020」を策定

2018年3月30日、国立国会図書館(NDL)は、「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2018-2020」を策定して公開しました。

この計画は「国立国会図書館の書誌データ作成・提供の新展開(2013)」の後継となる計画で、2018年度からの3年間を計画期間とし、NDLの書誌データ提供の強化と、そのための書誌データ作成の基盤整備を具体的かつ着実に進めることを目的としています。「書誌データ提供の強化」として、新しい日本目録規則への対応、典拠コントロールの拡大、雑誌記事索引の拡充、新しい書誌フレームワークの国際動向の把握、全国書誌を中心とした書誌データの利活用促進の5点、「書誌データ作成の基盤整備」として、職員の能力向上、外部資源の活用とシステム機能の強化等の2点が挙げられています。

書誌データの作成および提供 更新情報(国立国会図書館)
※「2018年3月30日」に「「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2018-2020」を掲載しました。」とあります。
http://www.ndl.go.jp/jp/data/news.html

CA1923 - 動向レビュー:IFLA Library Reference Modelの概要 / 和中幹雄

 国際図書館連盟(IFLA)による3つの概念モデル、書誌データ全般を対象とするFRBR(CA1480参照)(1)、典拠データを対象とするFRAD(2)、主題典拠データを対象とするFRSAD(CA1713参照)(3)を統合した書誌情報に関わる新たな概念モデルIFLA Library Reference Model(IFLA LRM)(4)が、2017年8月にIFLAの専門委員会により承認され本文が公開された。

国立国会図書館、NDL書誌情報ニュースレター2018年1号(通号44号)を公開

2018年3月27日、国立国会図書館(NDL)は、ウェブサイトに『NDL書誌情報ニュースレター』2018年1号(通号44号)を掲載しました。

NDLにおける官庁出版物の目録作業や米国における目録データのLinked Data化の紹介記事などを掲載しています。

書誌データの作成および提供 更新情報(国立国会図書館)
http://www.ndl.go.jp/jp/data/news.html

NDL書誌情報ニュースレター2018年1号(通号44号)
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2018_1/index.html

国立国会図書館デジタルコレクションの書誌情報のオープンデータセットにNDC、NDLCなどの主題情報を追加

2018年3月16日、国立国会図書館は、国立国会図書館デジタルコレクションの書誌情報のオープンデータセットに、日本十進分類法(NDC)、国立国会図書館分類表(NDLC)などの主題情報を追加しました。

新着情報(国立国会図書館)
http://www.ndl.go.jp/jp/news/index.html
※「2018年3月16日」に「国立国会図書館デジタルコレクション書誌情報のデータセットに主題情報(NDC、NDLC等)を追加しました。また、国内刊行出版物の書誌情報(直近年1年分)を更新しました。」とあります。

オープンデータセット(国立国会図書館)
http://www.ndl.go.jp/jp/dlib/standards/opendataset/index.html

E2005 - フランスと日本の目録動向:書誌調整連絡会議<報告>

2018年1月18日,国立国会図書館(NDL)収集書誌部は,「新しい目録規則は何をもたらすか:フランスと日本の書誌データ」をテーマに,平成29年度書誌調整連絡会議を開催した。この会議は,国内外の書誌調整に関する最新情報を関係者・関係機関等と共有することを目的とし,毎年行われているものである。今年度は,新しい目録規則の策定等に取り組んでいるフランスと日本における共通の課題や相違点を共有することで,日本の目録規則のよりよい改訂と運用を図ることを目的に,フランス国立図書館(BnF)からブレ(Vincent Boulet‏)氏を招へいし,広く一般に公開した。当日は,約90名の参加があった。

大阪市立図書館、同館デジタルアーカイブでオープンデータとして公開しているコンテンツの書誌情報のデータセットを公開

2018年3月2日、大阪市立図書館が、同館デジタルアーカイブでオープンデータとして公開しているコンテンツの書誌情報(2018年3月2日時点)のデータセットを公開しました。

オープンデータコンテンツの書誌情報をデータセットで提供開始(大阪市立図書館,2018/3/2)
http://www.oml.city.osaka.lg.jp/index.php?key=jonuf2zc2-510#_510

デジタルアーカイブ オープンデータセット(大阪市立図書館)
http://www.oml.city.osaka.lg.jp/?page_id=1645

E1998 - 東寺百合文書データミーティング<報告>

京都府立京都学・歴彩館(E1906参照)は,2017年10月26日に「東寺百合文書データミーティング」を開催した。当館は日本の中世史研究では著名な古文書である東寺百合文書を所蔵しており,2013年から2014年にかけて1万8,704点の文書すべてをデジタル化,2014年3月にウェブサイト「東寺百合文書WEB」を開設し,およそ8万ファイルのデジタル化した文書画像を公開している(E1561参照)。最近になって,同ウェブサイトの背後にある目録データそのものの公開や,画像ファイルのIIIF化の要望が届き,このうち目録データについては10月10日に公開し,データの加工や配布,ウェブサイトやサービスに組み入れて公開することも可としている。このように当初想定していた「人が操作し,人が見るウェブサイト」とは異なる需要への考慮も必要となってきている。そこで,歴史学など人文学分野の研究とシステムの企画・構築との両方に関わる人から話を聞き,今後のデータ整備やシステム改修に活かしたいと考えてこの「東寺百合文書データミーティング」を企画した。筆者のほか,人文情報学研究所の永崎研宣氏,国立歴史民俗博物館の橋本雄太氏,東京大学史料編纂所の山田太造氏,国立歴史民俗博物館の後藤真氏の5人が報告し,その後に質疑応答を行なった。

国立国会図書館、NDL書誌情報ニュースレター2017年4号(通号43号)を公開

2017年12月26日、国立国会図書館(NDL)は、ウェブサイトに『NDL書誌情報ニュースレター』2017年4号(通号43号)を掲載しました。

第83回世界図書館情報会議(WLIC)・IFLA年次大会、バーチャル国際典拠ファイル(VIAF)評議会会議、韓国国立中央図書館(NLK)のセミナー「韓国と日本における全国書誌の動向と課題」の参加報告記事などを掲載しています。

書誌データの作成および提供 更新情報(国立国会図書館)
http://www.ndl.go.jp/jp/data/news.html

NDL書誌情報ニュースレター2017年4号(通号43号)
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2017_4/index.html

【イベント】国立国会図書館、平成29年度書誌調整連絡会議「新しい目録規則は何をもたらすか:フランスと日本の書誌データ」を開催(1/18・東京)

2018年1月18日、国立国会図書館(NDL)は、「新しい目録規則は何をもたらすか:フランスと日本の書誌データ」をテーマに平成29年度書誌調整連絡会議を開催します。
 
フランス国立図書館(BnF)がフランス高等教育書誌センターと共に取り組んでいる、「書誌レコードの機能要件」(FRBR)に基づく目録構築を目指して新たな目録規則の導入を進める「書誌移行」(Transition bibliographique)計画についての講演と、『日本目録規則2018年版』(仮称)についての報告を行います。
 
参加費は無料です。募集人数は80人で、事前の申込みが必要です。定員に達し次第受付を終了します。
 
内容は次のとおりです。
 
●講演
「フランスにおける書誌移行計画:その成果について」※英語・逐次通訳付
ヴァンサン・ブレ氏(フランス国立図書館メタデータ部リポジトリサービス部門長)
 
●報告
「『日本目録規則2018年版』(仮称)の概要と意義」
渡邊隆弘氏(日本図書館協会目録委員会委員長、帝塚山学院大学人間科学部教授)

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