日本情報

株式会社メディアドゥ、出版物の販売促進サービスNetGalleyへの取次を開始

2018年5月17日、株式会社メディアドゥが、海外での日本の出版コンテンツの販売促進施策の一環として、図書館員・書店員・書評家・ブロガー・教師などの登録会員に電子書籍のゲラを提供するサービスNetGalleyへの日本の出版コンテンツの取次を開始したことを発表しました。

NetGalleyは、北米では大手を含む300以上の出版社がコンテンツを掲載し31万人以上の会員が利用しています。同社は取次を開始することにより、日本の出版コンテンツの海外での情報拡散や販売促進効果等が期待できるとしています。

日本書籍の海外販売促進ソリューションとして北米献本サイトへの掲載取次サービスを開始(株式会社メディアドゥホールディングス,2018/5/17)
https://www.mediado.jp/group/2268/

NetGalley
https://www.netgalley.com/

東京文化財研究所、ゲッティ研究所副所長キャスリーン・サロモン氏講演会「日本美術資料の国際情報発信に向けて」の報告書を公開

2018年5月8日、東京文化財研究所は、2017年12月6日に開催したゲッティ研究所副所長キャスリーン・サロモン氏講演会「日本美術資料の国際情報発信に向けて」の報告書をウェブサイトで公開しました。

東京文化財研究所 新着情報
http://www.tobunken.go.jp/index_j.html
※「ゲッティ研究所副所長 キャスリーン・サロモン氏講演会報告書公開のお知らせ 18.05.08」とあります。

研究会 キャスリーン・サロモン氏(ゲッティ研究所副所長)講演会
―日本美術資料の国際情報発信に向けて(東京文化財研究所)
http://www.tobunken.go.jp/japanese/publication/seminar/index.html

国際日本文化研究センター(日文研)、OCLC WorldShare ILLで海外の図書館へのILLサービスを開始

2018年4月16日、国際日本文化研究センター(日文研)は、OCLC WorldShare ILLに参加し、海外の図書館へのILLサービスを本格的に開始したことを発表しました。

日本からWorldShare ILLに参加している機関がごく一部であり、また、2018年3月に日米間のILLサービスであるGIFプロジェクトが終了したために、海外の研究者や司書が日本資料へのアクセスに不安を持っていることから、同システムを通じて海外への所蔵資料の貸出および複写物の提供を行うことで、世界の日本研究により一層貢献することを目的としています。

同システム上での複写料金・送料等のやりとりには、OCLCの送金処理代行プログラムInterlibrary-loan Fee Management(IFM)を利用することで、国際間での送金の手間や手数料を大幅に軽減しています。

米国議会図書館(LC)、デジタル化した「内務省検閲発禁図書コレクション(Japanese Censorship Collection)」247点をオンラインで公開

2018年4月16日、米国議会図書館(LC)が、デジタル化した「内務省検閲発禁図書コレクション(Japanese Censorship Collection)」247点をオンライン公開した事を発表しています。

第2次世界大戦後接収され、米・ワシントン・ドキュメント・センターを経てLCに移管された、戦前の日本の内務省が検閲した書籍やゲラ等1,327点を、国立国会図書館(NDL)と共同でデジタル化したもので、1923年から1945年までの資料が含まれます。

そのうち、著作権の保護期間が満了した247点がオンラインで公開されており、今後も著作権保護期間が満了した作品から随時追加公開されていきます。著作権保護期間中の資料については館内で閲覧できます。

Library of Congress Digitizes Unique Japanese Censorship Collection (LC,2018/4/16)
https://www.loc.gov/item/prn-18-042/

「国際日本研究」コンソーシアムのウェブサイトが公開

2018年4月6日、国際日本文化研究センターが、「国際日本研究」コンソーシアムのウェブサイトの公開を発表しました。

「国際日本研究」や「国際日本学」を掲げる研究所や大学院課程などを設置する機関間の連携体制の構築などの必要性から、2016年度に「国際日本研究」コンソーシアム準備会が発足、2017年9月1日に「国際日本研究」コンソーシアムが発足しました。コンソーシアムとして国際学会等に参加することで国内外の研究者コミュニティを結び付け、また「国際日本研究」の学問的基盤を構築しながら若手研究者の育成に努めるとしています。

「「国際日本研究」コンソーシアム」サイトが公開されました(日文研, 2018/4/6)
http://topics.nichibun.ac.jp/ja/sheet/2018/04/06/s002/index.html

「国際日本研究」コンソーシアム
https://cgjs.jp/

国際日本文化研究センター図書館、日文研OPACのローマ字検索対応及びWorldCatから日文研OPACへの直接リンクの開始を発表

2018年3月29日、国際日本文化研究センター図書館が、日文研OPACのローマ字検索対応及びWorldCatから日文研OPACへの直接リンクの開始を発表しています。

前者は、日文研OPACの書誌レコードに書名のローマ字表記データが付与されたことにより、同館の蔵書をローマ字で検索することが可能となったもので、後者は、OCLC WorldCatに登録された国際日本文化研究センターの所蔵レコードに、日文研OPACへのリンクが付与されたものです。

日文研OPACがローマ字で検索できるようになりました / WorldCatから日文研OPACへ直接リンクされました(国際日本文化研究センター図書館,2018/3/29)
http://topics.nichibun.ac.jp/ja/sheet/2018/03/29/s001/index.html

国立国語研究所、「日本語研究・日本語教育文献データベース」に『国語年鑑』(1954年版から1960年版)の図書データ1,683件を追加

2018年3月28日、国立国語研究所は、日本語関係の論文・図書のデータベースである「日本語研究・日本語教育文献データベース」に、1954年版から1960年版の『国語年鑑』掲載の図書データ1,683件を追加したと発表しています。

「日本語研究・日本語教育文献データベース」更新履歴(国立国語研究所)
http://www.ninjal.ac.jp/database/bunken/log/
※「2018.03.28『国語年鑑』1954~1960年版の図書データ (1,683件) を追加しました。」とあります。

日本語研究・日本語教育文献データベース(国立国語研究所)
http://www.ninjal.ac.jp/database/bunken/

ゴードン W. プランゲ文庫、YouTubeに公式チャンネルを開設

2018年2月26日、米・メリーランド大学のゴードン W. プランゲ文庫がYouTubeに公式チャンネルを開設したと発表しています。

開設時点は文庫の紹介動画(日本語版・英語版)が公開されています。

国立国語研究所、「北米における日本関連在外資料目録」を公開

2018年2月13日、国立国語研究所が、「北米における日本関連在外資料目録」を公開しています。

人間文化研究機構ネットワーク型基幹研究プロジェクト「北米における日本関連在外資料調査研究・活用―言語生活史研究に基づいた近現代の在外資料論の構築―」において収集した資料(音声・映像資料・写真等)の目録を順次公開するものです。

現時点では、日系移民音源資料目録として「国立国会図書館憲政資料室移民関連音声資料」「ハワイ日本文化センター」がcsvファイルで、写真資料としては国立歴史民俗博物館の「日系アメリカ移民データベース」へのリンクが貼られています。

北米における日本関連在外資料目録
http://www2.ninjal.ac.jp/nikkei-studies/catalogue/cataloguelist.html
※「2018/2/13」とあります。

東京文化財研究所と国立西洋美術館、「東京文化財研究所美術文献目録」をOCLCに提供

2018年2月15日、東京文化財研究所と国立西洋美術館は、2018年1月に美術館や博物館の展覧会カタログに掲載されている記事・論文等の書誌データ約5万件を「東京文化財研究所美術文献目録(Tokyo National Research Institute for Cultural Properties, Art Bibliography in Japan)」として、OCLCに提供したことを発表しました。

今回提供されたデータは、同研究所が1936年から継続してきた『日本美術年鑑』編纂事業等を通して、全国の美術館・博物館から寄贈された展覧会カタログ所載記事・論文の書誌データを再利用したものです。

これにより、展覧会カタログに収録されている記事・論文を、WorldCatやArt Discovery Group Catalogueから検索できるようになりました。現時点では1930年から2013年までの情報が提供されており、今後も継続的に新たな情報の追加やデータの充実を図るとしています。

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