MOOC

総務省、データサイエンス・オンライン講座「誰でも使える統計オープンデータ」を開講

2018年12月4日、総務省は、日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)公認の配信プラットフォーム「gacco」において、データサイエンス・オンライン講座「誰でも使える統計オープンデータ」を開講しました。

2017年6月に実施した講座を再び開講するものであり、政府統計の総合窓口である e-Stat等を用いて、統計オープンデータを活用したデータ分析手法を学習できるとあります。

データサイエンス・オンライン講座「誰でも使える統計オープンデータ」の開講(総務省, 2018/12/4)
http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01toukei09_01000042.html

データサイエンス・オンライン講座「誰でも使える統計オープンデータ」(gacco)
http://gacco.org/stat-japan3/

FOSTER Plus、オープンサイエンスに関する10のオンライン講座を公開

2018年11月21日、欧州連合(EU)が助成する、Horizon2020以降のオープンサイエンス実用的な実装を促進する2年間のプロジェクト“FOSTER Plus”が、オープンサイエンスの主要テーマに関する10のオンライン講座を公開したと発表しています。

各講座の受講には約1時間必要で、アカウント登録せずに受講することは可能ですが、終了証明書が必要な場合は受講時の登録が必要です。講座の受講順は特に定められていませんが、 “What is Open Science?”から受講を開始することが推奨されています。

また、特定分野の知識を取得したい人向けに、4つから5つの講座で構成される5つの学習コースも提案されています。

Release of the FOSTER Open Science toolkit(FOSTER,2018/11/21)
https://www.fosteropenscience.eu/node/2556

JSTORのアカデミックスキル習得のために無料オンラインコース“Research Basics”の利用時の登録が不要に

2018年9月19日、大学初年度の学生や大学進学希望の学生を対象にJSTORが開設している、アカデミックスキルを習得するための無料オンラインコース“Research Basics”の利用時の登録が不要になりました。

同コースを、オンライン学習プラットフォーム「ムードル」から、LibGuides上に移設して実現したものです。

内容は、JSTOR特有のものに限らない学術調査に必要な主要なリサーチスキルが含まれています。

JSTOR makes its Research Basics course easier to access(JSTOR,2018/9/19)
https://about.jstor.org/news/jstor-makes-its-research-basics-course-easier-to-access/

デルフト工科大学がオープンサイエンスに関するMOOCを開講

オランダのデルフト工科大学が、オープンサイエンスに関するMOOC(大規模公開オンライン講座)” Open Science: Sharing Your Research with the World”をedXで開講します。講義開始は2018年10月30日です。

同講座は博士課程の大学院生や教員、研究者を受講対象と想定したもので、オープンサイエンスに関する一般的な概説や地域・分野ごとの利点と障壁、データ共有戦略の立て方、論文をオープンアクセスとする際の方法の選び方等を扱うとされています。開講言語は英語です。

Open Science: Sharing Your Research with the World(edX)
https://www.edx.org/course/open-science-sharing-your-research-with-the-world

OpenAIRE、学生・研究者がオープンサイエンスに関する能力を身に付けるためのMOOC構築を目指すプロジェクトOpen Science MOOCとの連携を発表

2018年5月17日、OpenAIREが、学生や研究者がオープンサイエンスに関する能力を身に付けるためのMOOC(大規模公開オンライン講座)の構築を目指すプロジェクトOpen Science MOOCとの連携を発表しました。

Open Science MOOCは、2017年初頭に創設され、動画・論文・ダミーのデータセットやコード・宿題からなる10のモジュールで構成されるMOOCの構築を目指しており、現在最初のモジュール“Open Research Software and Open Source”を作成中です。

OpenAIRE partners with the Open Science MOOC(OpenAire,2018/5/17)
https://www.openaire.eu/openaire-partners-with-the-open-science-mooc

国立情報学研究所、無料オンライン講座「オープンサイエンス時代の研究データ管理」の開講を発表

国立情報学研究所(NII)が、2017年11月15日から、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進評議会(JMOOC)公認の配信プラットフォーム「gacco」で、無料オンライン講座「オープンサイエンス時代の研究データ管理」を開講すると発表しています。

オープンサイエンスにおける研究データ管理に関する基礎的な知識の習得を目的に、大学・研究機関の図書館、IT部門、研究支援部門等の支援人材育成のためのトレーニングツールとして開講されるもので、2016年度にデータ管理のための教材資料を作成・公開した「オープンアクセスリポジトリ推進協会」(JPCOAR)研究データタスクフォースの協力のもと、NIIが制作したものです。

受講の受付は8月23日から開始されます。

オンライン講座「オープンサイエンス時代の研究データ管理」開講/JMOOCの公認プラットフォーム「gacco」で(NII,2017/8/18)
http://www.nii.ac.jp/news/release/2017/0818.html

韓国・京畿道、MOOCの人気講師によるオフライン特別講義を道内28の公共図書館で実施

2017年7月13日、韓国・京畿道は、京畿道が運営する無料オンライン講座(MOOC)GSEEKの人気講師によるオフライン特別講義を、道内28の公共図書館で実施すると発表しています。

GSEEKでは、道内31の市・郡の図書館、住民センター、生涯学習センターなどと協力して、生涯学習のインフラが整っていない地域の住民が生涯学習を行なうことができるようにする計画です。

GSEEKでは、子どもの教育、外国語、各種資格、人文学、コンピュータの活用といった14分野の約800のコースを無料で利用することができます。

지식(GSEEK), 우리동네 도서관에서 만나요!(京畿道,2017/7/13)
http://gnews.gg.go.kr/briefing/brief_gongbo_view.asp?BS_CODE=S017&number=34539&subject_Code=BO01

米・シカゴ公共図書館によるMOOC受講者を支援する学習サークル:在籍率や修了率が向上(記事紹介)

2017年7月5日付のLibrary Journal(LJ)誌(オンライン版)が、米国のシカゴ公共図書館(CPL)が、無料オンライン講義MOOCを提供するPeer 2 Peer University(P2PU)と連携して2年前から実施している“Learning Circles”というプログラムを紹介しています。

“Learning Circles”は、MOOCを受講する利用者のサークルで、大学での教育を受けていない住民とMOOC及び受講者を支援するファシリテーターとしての図書館員を結びつけることを目的としています。

記事では、図書館員がファシリテータとしてMOOC受講者の学習を支援することで、“Learning Circles”参加者のMOOC受講の在籍率が45%から55%となっており、個人でMOOCを受講している人の在籍率7%を大幅に上回っていることが指摘されています。

同プログラムは、現在、CPLの80の分館のうち21館で実施されており、博物館・図書館サービス機構(IMLS)の助成金を得たことから、今後、実施館を拡大する計画となっています。

大学ICT推進協議会、教育情報化と著作権フォーラム「どうする!?どうなる!?著作権法改正と教育情報化」を開催(10/21・東京)

2016年10月21日、国立情報学研究所に於いて、大学ICT推進協議会 学術・教育コンテンツ共有流通部会(AXIES-csd)による教育情報化と著作権フォーラム「どうする!?どうなる!?著作権法改正と教育情報化」が開催されます。

教育の情報化が進み、LMS(Learning Management System)を使って学生に教材を配布することが一般化してきました。著作権法第35条第2項は、教育機関における公衆送信を扱っています。教育の情報化をより推進するため、文化庁文化審議会著作権分科会法制・基本問題小委員会で法改正に向けての議論がなされており、この議論に対する理解を深めることを目的として行われます。

Pew Research Center、米国民がデジタル技術やオンラインの学びなどに関してどのくらい対応できているかなどを調査した報告書を公開

2016年9月20日、米国の調査機関であるPew Research Centerは、米国民のデジタルレディネス(digital readiness)に関する、米国の18歳以上の成人2,752名を対象とし、2015年10月13日から11月15日まで行われた調査の報告書を公開しました。

コンピューターの利用に関する自信、仕事に使う技術を習得する能力、学びにおけるデジタルツールの利用、オンラインの情報の信頼性を判断する能力、近年の教育テクノロジーに関する用語の認知度などを調査したものです。

調査項目から分析を行い、回答者は比較的対応が遅れているグループ(回答者全体の52%)と、比較的対応が出来ているグループ(回答者全体の48%)という2つのグループに分類され、それぞれ以下のように細分化されており、また、どのような属性の人々に多い特徴であるかなどが示されています。

◯比較的対応が遅れているグループ
対応していない人々(回答者全体の14%):デジタルスキルのレベルが低く、オンラインの情報の信頼性を判断する能力が限られている人々(女性、人種・民族におけるマイノリティ、家庭の収入が低い、学歴が低い人々、に多い)

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