美術館

E1895 - 「日本アニメーション映画クラシックス」の公開について

東京国立近代美術館フィルムセンター(以下,フィルムセンター)は,2017年2月22日,デジタル化した所蔵フィルムのオンライン配信を開始した。国産アニメーション映画が最初に劇場公開された1917年から100年を迎えたことを祝して,ウェブサイト「日本アニメーション映画クラシックス」を立ち上げ,現存する戦前作品(1917-1941)の中から,最古の作品と言える『なまくら刀』(幸内純一・作)など64タイトルを公開している。また,日本におけるアニメーション映画の先駆者の一人,大藤信郎(1900-1961)の製作関連資料約140点を展観する。...

OCLC Research、MLAの相互理解や連携の拡大を目的に実施した調査の報告書を公開

2017年3月21日、OCLC Researchが、報告書“Collective Wisdom: An Exploration of Library, Archives and Museum Cultures”を公開しました。

特に継続教育や専門性開発の分野において、お互いの部門の実践や文化等の相互理解や、連携の拡大を目的に、18人の司書・学芸員・アーキビストが各部門の年次総会(米国博物館協会年次総会、米国図書館協会年次大会、米国アーキビスト協会年次大会)に参加し、得られた知見や推奨事項をまとめたものです。

参加者は、3部門において共通する課題として、保存・保全、多様性・公平性・包含性、雇用と職場の慣行、持続可能性(予算と環境)をあげ、また、必要な資料や各機関の公共的価値を確保するために、個人・組織・部門毎はもちろん3部門全体としてのよりよい擁護者となる必要性を指摘しています。

また、MLA連携に関する推奨事項やアイデアなどは、付録Aとして纏められています。

文部科学省、文教施設における公共施設等運営権の導入に関する検討会(第8回)の配付資料を公開

2017年3月21日、文部科学省は、3月10日に開催された文教施設における公共施設等運営権の導入に関する検討会(第8回)の配付資料を公開しました。

この検討会の最終報告書の案である「文教施設(スポーツ施設、社会教育施設及び文化施設)における公共施設等運営権制度の可能性と導入について」が掲載されています。

資料1 最終報告書(案)(表紙~第3章)(PDF: 454KB)
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shisetu/040/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2017/03/21/1379389_1.pdf

米国博物館・図書館サービス機構(IMLS)、全米博物館・図書館サービスメダル2017のファイナリストを発表

2017年3月20日、米国の博物館・図書館サービス機構(IMLS)が、全米博物館・図書館サービスメダル2017(2017 National Medal for Museum and Library Service)のファイナリストを発表しました。同賞は、市民や家庭、コミュニティに対して著しい貢献を果たした博物館・図書館等を称えて贈られる全米規模の賞です。図書館15館、博物館等15館がファイナリストに選ばれました。

2017年の図書館のファイナリストは以下のとおりです。

米・トランプ新政権の2018会計年度予算案に対して米国図書館協会が声明を発表:非生産的で近視眼的

米・トランプ新政権が2017年3月16日に発表した2018会計年度予算案において、博物館・図書館サービス機構(IMLS)、国立芸術基金(NEA)、全米人文科学基金(NEH)への予算措置が行われないことを受け、各団体が声明を発表しています。

また、同日、米国図書館協会(ALA)が、この予算案について「非生産的で近視眼的だ」との声明を発表しています。

Institute of Museum and Library Services Issues Statement on the President's Proposed FY 18 Budget(IMLS,2017/3/16)
https://www.imls.gov/news-events/news-releases/institute-museum-and-library-services-issues-statement-presidents-proposed

全国科学博物館協議会(全科協)の『全科協News』、「画像・映像資料の保存」と題する特集記事を掲載

全国科学博物館協議会(全科協)発行の『全科協News』47巻1号が、「画像・映像資料の保存」と題する特集を組んでいます。

掲載されている記事は次のとおりです。

「写真画像の保存~プリントを中心に~」(東京都写真美術館 山口孝子)
「写真原板(フィルム)の保存とその利用」(公益社団法人日本写真家協会日本写真保存センター 中川裕美)
「美術館における映像資料の保存フォーマットについて」(東京都写真美術館 田坂博子)
「デジタル化された映像資料の長期保存」(東京国立近代美術館フィルムセンター 大関勝久)

全科協ニュース Vol47. no.1(全科協)
http://jcsm.jp/info/%E5%85%A8%E7%A7%91%E5%8D%94%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%B9-vol47-no-1/

【イベント】報告会「『具体美術協会関係資料』の整理・公開・活用の現在と未来」(3/18・大阪)

2017年3月18日、大阪新美術館建設準備室が、大阪府立江之子島文化芸術創造センターにて、報告会「『具体美術協会関係資料』の整理・公開・活用の現在と未来」を開催します。

2021年度中の開館を予定している(仮称)大阪新美術館では、「具体美術協会」の作品・資料情報および研究の拠点ミュージアムをめざしており、アーカイブの整備を進めています。この報告会では、近年寄贈を受けた「具体美術協会」に関する資料群の、整理と公開の状況や、将来に向けた公開と活用のビジョンを説明するものです。

また、3月18日と19日の両日、「具体美術協会関係資料」からの映像の一部を上映します。

報告会「『具体美術協会関係資料』の整理・公開・活用の現在と未来」を開催します(大阪市,2017/2/13)
http://www.city.osaka.lg.jp/keizaisenryaku/page/0000390714.html

ゲティ財団、美術作品の来歴調査用データベース“Getty Provenance Index”に、英国の1680年から1780年までの競売記録を追加

2017年3月1日、ゲティ財団が、美術作品の来歴調査用データベース“Getty Provenance Index”に、英国の1680年から1780年までの美術作品の競売記録を追加したと発表しています。

ゲティ研究所とナショナルギャラリー(ロンドン)が共同で行っている収集・来歴調査“British Sales 1780-1800: The Rise of the London Art Market”の第2フェイズの成果で、現存する最古のカタログである1,085点の売立目録からの13万7,780件を超す記録をインデックスに追加したものです。

“Getty Provenance Index”の“Sale Catalogs”インタフェイスから検索が可能です。

Twiter(@thegetty,2017/3/1)
https://twitter.com/thegetty/status/837085307380121602

東京国立近代美術館、「日本アニメーション映画クラシックス」ウェブサイトを公開

2017年2月22日、東京国立近代美術館が、「日本アニメーション映画クラシックス」ウェブサイトを公開しました。

同館のフィルムセンターが所蔵するアニメーション映画の中から、現存する最も初期のアニメーション映画『なまくら刀』(1917年公開)をはじめ、1917年から1941年に製作・上映された64作品が公開されています。

配信動画は年代順・作品名順のリスト表示だけでなく、「物語」、「アクション」、「演出技法」、「キャラクター」といったカテゴリーによる複数の切り口から見つけることができるほか、作家紹介ページから、個々の作家の公開作品を網羅的に見ることもできます。

また、2010年に開催された企画展「アニメーションの先駆者 大藤信郎」をもとに再構成した「大藤信郎記念館」のページでは、大藤信郎氏の手書き台本、造形作品や切り紙キャラクターなど、約140点の資料を見ることができます。

ウェブサイトは、2017年末までの試験公開となっており、アンケートによる意見募集を行なっています。

また、ウェブサイトでの作品公開過程での著作権者の調査において、没年や連絡先が不明のままであったものに関して、引き続き情報の提供を呼びかけています。

韓国・文化体育観光部、「2016全国文化基盤施設実態調査結果」を発表

2017年2月21日、韓国・文化体育観光部が、「2016全国文化基盤施設実態調査結果」を発表しました。

同部が発表した調査結果の概要によると、全国の文化基盤施設(公共図書館、博物館、美術館、文化芸術会館など)の数は、前年より76館増加して2,595館となったとのことです。

施設は、首都圏(ソウル特別市、仁川広域市、京畿道)に945館(36.4%)、その他の地域に1,650館(63.6%)あり、首都圏の1つの市・道あたりの平均施設数は315館で、その他の地域の118館より多いですが、人口100万にあたりで計算すると、その他の地域では63館、首都圏では37館となります。

また、1施設あたりの平均職員数は10.62人で、そのうち専門職の割合は37.38%となっています。

文化体育観光部では、調査結果をもとに、地方公共団体と協力し、数が継続して増えている文化基盤施設のプログラムと連携するなどして、地域住民による活用が進むように支援する計画とのことです。

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