メディア

Pew Research Center、米国のニュースメディアに関する調査結果”State of the News Media 2016”を公開

2016年6月15日、米国の調査機関Pew Research Centerは、米国のニュースメディアの現状について複数の手法を用いて調査した結果をまとめたレポート”State of the News Media 2016”を公開しました。このレポートではニュースを製作している機関に加え、ニュースを人々に提供している機関の現状についても分析されています。

主な分析結果として、新聞の購読料の減少や、印刷・デジタル双方での広告費の減少等に加え、人々がニュースを得るメディアの変化等もまとめられています。最も多くの人々がニュースに触れているメディアはテレビ(57%)でしたが、次いで多かったのはニュースサイトやアプリ、SNS等のデジタル媒体(38%)で、印刷体の新聞からニュースを得ている米国人は20%にとどまったとのことです。また、デジタル媒体から得られる広告料の大部分は、ニュースを製作しているジャーナリズムの側ではなく、それを提供しているFacebookやGoogle、Yahoo、Twitter等の企業の収入になっているとされています。

State of the News Media 2016(Pew Research Center、2016/6/15付け)

日本新聞協会による「2015年全国メディア接触・評価調査」(速報版)

2016年3月15日、日本新聞協会は、「2015年全国メディア接触・評価調査」の結果(速報版)を公開しました。この調査は2001年から隔年で実施されています。

新聞、雑誌、テレビ、インターネット、ラジオなどの各メディアについて、「接触状況」「印象・評価」「新聞を読んでいる人って?」といった項目ごとに結果が示されているほか、「インターネット利用状況」「生活スタイル、消費行動」「選挙」「オリンピック・パラリンピック」などといったテーマについて、メディアの利用状況等の結果が示されています。

2015年11月18日から12月13日まで、日本の15歳以上79歳以下の男女個人を対象として、訪問留置法により行われた調査で、サンプル数は7,000、有効回収数は3,845でした。

なおメディアの接触状況については、新聞は77.7%、雑誌は62.3%、テレビは97.3%、インターネットは70.4%、ラジオは50.0%の人が接触している(読む/視聴する/利用する)という結果が示されています。

全国メディア接触・評価調査(新聞広告データアーカイブ)
http://www.pressnet.or.jp/adarc/data/research/media.html

調査結果(概要)(新聞広告データアーカイブ, 2016/3/15)

【イベント】情報メディア学会第15回研究大会(6/25・つくば)

2016年6月25日に、筑波大学春日地区において情報メディア学会第15回研究大会が開催されます。

今回の基調テーマは「障害者差別解消法の施行と公共図書館のこれから(仮)」で、基調講演・シンポジウムのほか、展示出展機関によるプロダクトレビュー、ポスター紹介のライトニングトーク等が行われます。

第15回研究大会開催のご案内(情報メディア学会)
http://www.jsims.jp/kenkyu-taikai/yokoku/15.html

MMD研究所による「2016年電子書籍に関する利用実態調査」

2016年3月11日、モバイルマーケティング(MMD)研究所は、「2016年電子書籍に関する利用実態調査」の調査結果サマリーを公開しました。

電子書籍を利用している20歳~59歳の男女442人を対象とし、2016円2月29日から3月2日までを調査期間として実施されたもので、電子書籍を利用するデバイスはスマートフォン、タブレットの順に多く、男性の36.8%がタブレット、女性の42.8%がスマートフォンを利用しているという結果や、、電子書籍ストア、アプリを利用している理由は「電子書籍の数が豊富だから」が48.0%と最も多く、次いで「ポイントや割引など特典がお得だから」「無料で読める書籍が豊富だから」などであったという結果が示されています。

2016年電子書籍に関する利用実態調査
https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1534.html

文化庁、「メディア芸術データベース(開発版)」をリニューアル:メディアアート分野データベースを公開

2016年3月1日、文化庁、マンガ,アニメーション,ゲーム,メディアアートの作品情報等を収録した「メディア芸術データベース(開発版)」をリニューアルし、公開しました。

・メディアアート分野データベースを公開
・ゲーム分野データベースのデザインリニューアル及び機能改修
・アニメーション分野データベースの機能改修

の3点の変更があったようです。

「メディア芸術データベース(開発版)」
http://mediaarts-db.jp/

メディアアート(メディア芸術データベース)
http://mediaarts-db.jp/ma/

「メディア芸術データベース(開発版)」サイトのリニューアル(文化庁, 2016/2/29)
http://www.bunka.go.jp/koho_hodo_oshirase/hodohappyo/2016022901.html
http://www.bunka.go.jp/koho_hodo_oshirase/hodohappyo/pdf/2016022901.pdf
※2つ目のリンクはPDFファイルです。

参考:
文化庁、マンガ、アニメーション、ゲーム、メディアアートの作品情報等を収録した「メディア芸術データベース(開発版)」サイトを公開
Posted 2015年3月17日

【イベント】「筑波大学知的コミュニティ基盤研究センター2015年度成果報告&公開イベント『画像・映像アーカイブの可能性』」(2/27・つくば)

2016年2月27日、筑波大学筑波キャンパス(つくば市)で、「筑波大学知的コミュニティ基盤研究センター2015年度成果報告&公開イベント『画像・映像アーカイブの可能性』」が開催されます。

筑波大学知的コミュニティ基盤研究センターが、筑波大学図書館情報メディア系との共催により開催するもので、以下のプログラムが予定されています。

●第一部 知的コミュニティ基盤研究センター成果報告
「実践知の熟達における認知過程:サウンドラーニングをフィールドとして」(筑波大学図書館情報メディア系・松原正樹氏)
「ビッグデータ時代の漫才の定量的評価」(筑波大学図書館情報メディア系・真榮城哲也氏)
「公共図書館における高齢者の情報探索活動とメディアの活用」(筑波大学図書館情報メディア系・辻泰明氏)
「組織記憶を再構築する試み:図書館情報専門職95年の軌跡」(筑波大学図書館情報メディア系・吉田右子氏)

●第二部 公開イベント「画像・映像アーカイブの可能性」
「テレビ報道の制作現場から伝えたいと思うこと―被災地報道を中心に―」(NHK水戸放送局放送部・下嶋徹氏)
「ウェブでつながるデジタルアーカイブ ― 災害アーカイブ群のアクセス性向上を目指して ― 」(筑波大学図書館情報メディア系・永森光晴氏)

参加費は無料です。

新聞通信調査会、「2015年メディアに関する世論調査結果」を公表

公益財団法人新聞通信調査会は、2015年8月21日から9月8日まで、全国の18歳以上・5000人を対象に行った「第8回メディアに関する全国世論調査」の調査結果を公表しています。

各メディアの印象・信頼度、戦後70年報道や憲法改正問題に関する報道についての調査が行われており、メディアの情報の信頼度は、1位「NHK テレビ」、2位「新聞」、3位「民放テレビ」となっています。

また、「情報が役に立つ」メディアとして新聞を挙げた人が 50.2%、「情報源として欠かせない」メディアとして新聞を挙げた人が 50.0%、「情報の量が多い」メディアとして新聞を挙げた人が 42.7%とそれぞれの項目で新聞が1位となったとのことです。

公益財団法人新聞通信調査会 新着情報
http://www.chosakai.gr.jp/index2.html
※「2015年メディアに関する世論調査結果発表(2015/10/26)」とあります。

第8回メディアに関する全国世論調査(2015年)
http://www.chosakai.gr.jp/notification/pdf/report9.pdf

メディア世論調査:「報道の自由保障を」83%(毎日新聞,2015/10/26付け記事)

動画視聴のデバイス、10代と20代以降の世代に差

株式会社サイバーエージェントは、全国の15歳~69歳の男女30,000人を対象に、国内動画メディアの接触率調査を実施し、その結果を公表しました。この調査では、テレビ、PC、スマートフォンの3種類のデバイスを通して配信される動画メディアについて3ヶ月あたりの平均視聴頻度を調査し、デバイス別・年代別×性別について、以下のような結果が出たとのことです。

・10代にとって動画視聴のデバイスは、テレビが85%、スマートフォンが80%である。
・10代~40代は、約半数以上がPCから動画を視聴しているが、10代は、3つのデバイスの中でPCからの接触率が最も低かったことに対して、20代以降全ての世代においては、スマートフォンよりもPCからの接触率が高い。
・オンライン動画メディアは、PC、スマートフォンともにYouTubeの接触率が高い。ニコニコ動画も同様に、男性若年者の接触率が高い。

10代におけるスマートフォン動画の接触率は80%でテレビと拮抗  50歳未満の半数以上がPC動画を視聴(サイバーエージェント、2015/08/10)
https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=10844&season=2015&category=ad

総務省情報通信政策研究所、「未就学児等のICT利活用に係る保護者の意識に関する調査報告書 概要版」を公表

2015年7月28日、総務省情報通信政策研究所は、「未就学児等のICT利活用に係る保護者の意識に関する調査報告書 概要版」を公表しました。

同研究所が2014年2~3月に実施した「子どものICT利活用能力に係る保護者の意識に関する調査」では、学年が低いほど初めて情報通信端末を利用した年齢が低いこと、とりわけ、小学校入学前に情報通信端末を利用開始する割合が、2011年以降の3年間で大きく上昇していることが明らかになりました。そこで、同研究所では、未就学児を中心とした子どもの情報通信端末の利用実態やその保護者の意識を明らかにすること等を目的に、ウェブアンケート調査を実施したとのことです。

「未就学児等のICT利活用に係る保護者の意識に関する調査報告書 概要版」の公表(総務省、2015/07/28)
http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01iicp01_02000034.html

未就学児等のICT利活用に係る保護者の意識に関する調査報告書【概要版】(総務省情報通信政策研究所、2015/07)
http://www.soumu.go.jp/main_content/000368846.pdf

子どものICT利活用能力に係る保護者の意識に関する調査報告書【概要版】(総務省情報通信政策研究所、2014/07)

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ、媒体ごとのメディア接触時間調査発表

株式会社博報堂DYメディアパートナーズが、生活者のメディア接触の現状を調査・分析する「メディア定点調査2015」の結果概要を公表しています。この調査は、2006年から行っているものです。

2015年1月30日から2月12日まで、東京都、大阪府、愛知県、高知県の15~69歳までの約2,500のサンプルを対象に郵送調査を実施したもので、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌とパソコン・タブレット端末・携帯電話/スマートフォンの7つの媒体への接触時間等を調べたものです。

以下は、概要からの一部抜粋です。

●東京地区におけるメディア総接触時間とメディア別構成比
(メディア総接触時間)
・335.2分/日(2006年)⇒383.7分/日(2015年)

(構成比)
・「テレビ」:51.3%(2006年)⇒39.9%(2015年)
・「ラジオ」:13.1%(2006年)⇒5.2%(2015年)
・「新聞」:9.6%(2006年)⇒5.2%(2015年)
・「雑誌」:5.9%(2006年)⇒3.4%(2015年)
・「パソコン」:16.9%(2006年)⇒17.7%(2015年)
・「タブレット端末」:4.7%(2014年)⇒5.4%(2015年)
・「携帯電話/スマートフォン」:3.3%(2006年)⇒20.9%(2015年)

ページ