データベース

薬物規制に関する各国の法律データベース

国連薬物犯罪事務所(UNODC)が、薬物規制に関する世界各国の法律の全文(英語版)が見られるデータベースを作成・公開しました。1948年以降のものが収録されており、今後も新規に法が制定されれば、追加していくとのことです。Legal Library - UNODChttp://www.unodc.org/enl/index.htmlAugust 23, 2006付けResource…

JST、英語版失敗知識データベースを公開

科学技術振興機構(JST)が、2005年から公開している「失敗知識データベース」の英語版を、8月22日から公開しています。Failure Knowledge Database - JSThttp://shippai.jst.go.jp/en/JST失敗知識データベースhttp://shippai.jst.go.jp/(※日本語版)英語版失敗知識データベースの一般公開を開始 - 科学技術振興機構報…

ドイツのオープンアクセスは見かけ倒し?

ドイツで進められているオープンアクセスに対して、・図書館専門誌、図書館関係の学術論文があまりオープンアクセスになっていない・図書館が有料の書誌データベースを提供している・文献をデジタルで複製する場合に高額の課金があるなど、パブリックドメイン化を妨げる要素があるなど…

CiNiiのアンケート調査(日本)

国立情報学研究所(NII)は、9月29日までの予定で、学術論文のデータベース・サービスCiNiiに関するアンケート調査を実施しています。【GeNiiユーザビリティ調査】CiNii のサービスに関するアンケートご協力のお願いhttps://cattools.nii.ac.jp/cgi-bin/enq/cinii_enquote.cgiCiNiihttp://ci.nii.ac.jp/cinii/servlet/CiNiiTop#

法律事務所の図書室(米国)

第5回法律事務所図書館員調査に基づき、米国の法律事務所のライブラリーやライブラリアンの現状を報告した記事“Beyond the Books”が、The American Lawyerに掲載されています。記事によると、法律事務所に勤務するライブラリアンの任務にはこれまで、法律関係の調査や図書室関係の事務とされてい…

英国のInternational Information Industry Awards、今年の受賞者は?

英国で毎年開催されているデータベースに関する国際展示会”Online Information”では、「国際情報産業賞」(The International Information Industry Awards)というものを選定しています。今年も11月29日に受賞者が発表される予定ですが、これに先立ち、Online Informationのウェブサイトでは受賞にふさわしい人の…

JSTORがアフリカでサービス提供開始

学術雑誌バックナンバーのデータベースJSTORが、7月1日からアフリカの大学・非営利団体において無料で利用できる(waive participation fees for any academic or not-for-profit institution on the continent of Africa)ようになったそうです。Open Africa Programhttp://www.jstor.org/about/africa/openafrica.html

実験過程を扱うデータベース "Nature Protocols" 登場

実験記録のデータベース"Nature Protocols"が登場するそうです。掲載される実験記録に対しては査読がおこなわれるとともに、それに対してに対して研究者が自由に意見を書き込みできる"Protocols Network"が登場するそうです。現在(7月6日)時点ではベータ版となっていますが、今後数週間中に機能の…

ワシントンポスト紙の資料室

ワシントンポスト紙の資料室で活躍する司書の姿が、2006年7月2日付けのワシントンポスト紙(インターネット版)の記事で紹介されています。「ワシントンポストの称えられない探偵たち」(The Post’s Unsung Sleuths)によると、資料室には、時にはオリジナルドキュメントを探し出し、また時には…

「ライフサイエンス分野の統合データベース整備事業」受託実施機関を公募(日本)

第3期「科学技術基本計画」では、データベースなどの知的基盤を戦略的に重点整備することが謳われていますが、その一環として文部科学省は、平成18年度から3年計画で「ライフサイエンス分野の統合データベース整備事業」を実施することになり、7月3日に平成18年度の受託実施機関の公募が…

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