情報利用

2018年8月22日、米国の調査機関Pew Research Centerが、報告書“How Teens and Parents Navigate Screen Time and Device Distractions”を公開しました。

2018年3月7日から4月10日にかけて、米国の13才から17才の若者743人と1,058人の保護者（子どものうち少なくとも1人が13才から17才）を対象に、携帯電話の利用実態や感じている懸念事項を調査した結果です。

若者の54％が携帯電話を長時間利用していると認識しており、52％がスマートフォンの利用を減らそう考えていることや、72％が起床するとすぐにメッセンジャー機能・通知機能を確認すること、56％が携帯電話を所持していないと孤独・動揺・不安を感じること、また、女性のほうが男性よりもそのように感じる割合が高いこと等が紹介されています。

一方、保護者は、携帯電話機等の画面を見ている時間が子どもに与える影響を心配しており、57％がその利用時間を制限しているとの結果を紹介しています。また、15％が携帯電話により仕事の集中力をなくすと回答しており、若者が授業で集中力をなくすと回答した割合（8％）の約2倍である事も指摘されています。

総務省情報通信政策研究所は、2017年7月7日、「平成28年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」を公開しました。

この調査は、2012年から毎年実施しているもので、今回で5回目となります。ソーシャルメディア等のインターネット上の新しいメディアと、テレビ、新聞といった従来型のメディアについて、利用時間の長さ・時間帯、利用者の割合、利用目的及び信頼度等を継続的に把握し、メディア間の関係を明らかにすることなどを目的としたものです。東京大学大学院情報学環の橋元良明教授ほかとの共同研究となっています。

調査結果の主なポイントとして、

・1日当たりのインターネット利用時間の内訳は、平日はメール（30.1分）が最も長く、次いでソーシャルメディア（25.0分）など。休日はソーシャルメディア（32.7分）が最も長い。
・1日当たりのテレビ(リアルタイム)視聴時間は、平日は概ね減少傾向。逆にインターネット利用時間は平日・休日ともに増加傾向。年代別で見ると、テレビ(リアルタイム)視聴時間は、10代・20代で概ね減少傾向。インターネット利用時間は、各年代で概ね増加傾向。
・1日当たりのモバイル機器からのインターネット利用時間、スマートフォンや主なソーシャルメディアの利用率、いずれも前年から増加。

2016年10月4日、米国のITHAKA S+Rが、カナダ研究図書館協会（Canadian Association of Research Libraries）に属する11の大学の研究者を対象に実施した調査”Canadian Association of Research Libraries Faculty Survey”の結果の概要を公開しています。

この調査は2014年から2015年にかけ実施されたもので、調査項目の一部は同じくITHAKAが米国の研究者を対象に実施している調査等とも重複しています。今回のカナダの研究者を対象とする調査では4.039の回答が集まったとのことです。

分析からわかった主な点として、以下等が挙げられています。

・3分の2近い研究者が、図書館の主要な役割は学術資源へのアクセスの手助けであると考えている。回答者の約半数が、学部学生の学習サポートが図書館の役割である、という考えに強く同意している。

・研究者は自分の研究データは自分で保存することを好む。回答者の約4分の3は自分の研究データを自分で保存している。回答者の約半数は大学図書館がデータの保存・管理について支援することを重要であると考えている。

2016年6月15日、米国のIthaka S+Rは、英国のJisc、英国研究図書館コンソーシアム（RLUK）と共同で実施した“UK Survey of Academics 2015”の調査結果を公表しました。

調査は2015年秋に行なわれ、英国の高等教育機関の研究者6,679名から回答を得ました。“UK Survey of Academics 2012”以来2回目の調査となります。また、“US Faculty Survey 2015”と並行して実施されました。

調査結果として、次のことが言及されています。

・88％の研究者は、大学図書館のコレクションを重要な情報源と考えている。また、研究を始める際に大学図書館のコレクションを利用する研究者は18％であり、前回より28％増加している。

・自己の研究データをリポジトリに保存すると回答した研究者の割合が前回に比べて53％と大幅に増加している。また、43％の研究者はそれらを所属機関のリポジトリに保存することを選んでいる。

・自己の研究成果をオンラインで利用可能にする際に援助を受けた研究者は67％であり、前回の46％から大幅に増加している。

・米国より英国の研究者の方が、研究成果をオンラインで共有している。