電子情報

米国大学・研究図書館協会、電子情報源に関するレビューを掲載するデータベース“ccAdvisor”を公開

2017年9月6日、米国大学・研究図書館協会(ACRL)は、ACRLが発行する書評誌ChoiceとThe Charleston Company社が共同で、データベースやデジタルリソースに関するレビューを掲載したオンラインデータベース“ccAdvisor”を公開したと発表しています。

オープンアクセスであったり公開されたウェブサイト等へのレビューも含め、
現在300件のレビューが掲載されており、レビューの内容は継続的に更新されるほか、この1年で少なくとも200件のレビューを追加する予定としています。

Choice and The Charleston Company Launch ccAdvisor(ACRL,2017/9/6)
http://www.acrl.ala.org/acrlinsider/archives/14401

ccAdvisor
http://choice360.org/products/ccadvisor

児童図書館サービス協会、子ども向けウェブサイトのポータル“Great Websites for Kids”を拡張(米国)

米国図書館協会(ALA)の児童図書館サービス協会(ALSC)が構築を薦めている、“Great Websites for Kids”が拡張中であるとして、ALAよりプレスリリースが出ています。このポータルサイトは、動物、芸術、歴史、文学、科学などのジャンルの、14歳以下の子ども向けのサイトを集めたものです。登録されているサイトは、ALSCがセレクトしたものであり、それぞれのサイトには簡潔な紹介が付けられているとともに、評価を付与できるようになっています。

最近新しく追加されたサイトとして、チェスを学ぶサイト、NASAの太陽系についてのサイトなどがあげられています。

Chess Kid - www.chesskid.com/
Eyes on the Solar System - http://eyes.nasa.gov/index.html
Fraboom - www.fraboom.com/
Money As You Grow - www.moneyasyougrow.org/
Olympic: The Official Website of the Olympic Movement - www.olympic.org/
Poisson Rouge - www.poissonrouge.com/

E1218 – データセンターが研究と社会に与える影響とその意義(英国)

E1218 - データセンターが研究と社会に与える影響とその意義(英国)

2011年8月30日,英国研究情報ネットワーク(Research Information Network:RIN)が,“Data centres: their use, value and impact”と題するレポートを公開した。...

2007年には全世界の記録情報の94%がデジタル媒体に収録との研究結果

米国の南カリフォルニア大学(University of Southern California)のニュースリリースによると、同大学の研究グループが世界の情報量に関する研究の結果を公表したとのことです。デジタル・アナログ両媒体に記録されている全世界の情報量は295エクサ(エクサはペタの1,000倍、ギガの10億倍)バイトで、また、2007年には全世界の記録情報の94%がデジタル媒体に収録されているとのことです。

人類は既に電子化、蓄積情報94%がデジタル化と発表(スポットライト 2011/2/13付けの記事)
http://www.spotlight-news.net/news_dIp644PiMK.html

日々生まれるインターネットのデータ量

2010年10月11日のGOOD.isのウェブサイトに、全世界で日々生み出されているインターネットのデータ量の図が掲載されています。データリソースは、Cisco、comscore、Twitter、YouTube等で、これによると、毎秒送信されるeメールの数は290万通、1分間にYouTubeにアップロードされる動画は20時間、1日のツイートの数は5000万ツイートになるとのことです。

The World of Data We're Creating on the Internet (2010/10/11付け goodの記事)
http://www.good.is/post/the-world-of-data-we-re-creating-on-the-internet/

欧州委員会、デジタル時代における経済的・社会的利益の増大のためのアジェンダを公表

欧州連合(EU)の執行機関である欧州委員会(European Commission)が、デジタル時代において経済的・社会的利益を増大させるための方策や活動についての概要をまとめた、“Digital Agenda: Commission outlines action plan to boost Europe's prosperity and well-being”と題するアジェンダを公表しています。「デジタルの単一市場」「相互運用性」「インターネットの信頼性とセキュリティ」「インターネットアクセス速度」「研究と開発」「デジタルリテラシーの向上」「情報通信技術の適用」という7つの項目に分けてまとめられています。

Digital Agenda: Commission outlines action plan to boost Europe's prosperity and well-being(プレスリリース)
http://europa.eu/rapid/pressReleasesAction.do?reference=IP/10/581

Europe's Digital Agenda
http://ec.europa.eu/information_society/digital-agenda/index_en.htm

バーコードに様々な情報を付与するサービス“StickyBits”

米国図書館協会(ALA)の出版部門の一つであるALA Techsourceが、バーコードに様々な情報を付与する、スマートフォン向けのサービス“stickybits”の活用に関するブログ記事を掲載しています。stickybitsでは、写真や動画などのデジタル情報をバーコードに付けることができるため、図書に動画レビューを付けるといった利用例が挙げられています。

Annotating the real world(ALA Techsourceのブログ 2010/3/11付けの記事)
http://www.alatechsource.org/blog/2010/03/annotating-the-real-world.html

stickybits
http://www.stickybits.com/

CA1692 - ニューヨーク・タイムズ紙が報ずる「読むことの将来」 / 影浦 峡

1. はじめに ニューヨーク・タイムズ紙は、2008年7月から2009年2月にかけて、電子メディアをめぐる三つの記事を、シリーズ「読むことの将来」(The Future of Reading)として掲載した。「リテラシー論争:オンラインって、本当に読んでいるの?」(“Literacy Debate: Online, R U Really Reading?” 2008年7月27日)(1)、「読者を釣るおとりとしてのテレビゲーム」(“Using Video Games as Bait to Hook Readers” 2008年10月5日)(2)、「ウェブ時代、図書館業務も更新」(“In Web Age, Library Job Gets Update” 2009年2月15日)(3)である。今後もシリーズは続くかもしれないが、現段階(2009年6月末時点)でこれらの記事を紹介しよう。...

NDL、アジア・オセアニア地域国立図書館長会議公開セミナーを開催

国立国会図書館(NDL)では2008年10月、東京本館にて第16回アジア・オセアニア地域国立図書館長会議(CDNLAO)を開催します。この会議と合わせ、10月21日に「アジア・オセアニアでは今−変わりゆく情報環境と図書館−」と題した公開セミナーを開催し、来日したアジア・オセアニア地域の国立図書館長が、電子情報環境下における国立図書館のとりくみについて、講演を行うことになっています。

アジア・オセアニア地域国立図書館長会議(CDNLAO) 公開セミナー
「アジア・オセアニアでは今−変わりゆく情報環境と図書館−」
(詳しい日程、参加申込み方法などが掲載されています。)
http://www.ndl.go.jp/jp/service/event/cdnlao.html

Google、新聞アーカイブをオンライン提供へ

Googleは9月8日、さまざまな新聞社と提携して、過去の紙面のデジタル化をおこない、“Google News”や“Google News archive search”からオンラインで検索・表示ができるようになったと発表しています。
規模や年代などは明らかにされていませんが、Official Google Blogによると、ProQuest社とHeritage Microfilm社、Quebec Chronicle-Telegraph社(1764年に創刊した、実質的に北米最古の新聞社)の3社とパートナーシップを形成していることを明らかにしています。なおサンプルとしてプレス・リリースから、Evening Independent紙、St. Petersburg Times紙、The Polk County News紙の3紙の過去の新聞記事にリンクしています。

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