カレントアウェアネス-E

E1924 - 図書館のOPACなどで書影の利用が可能なopenBD

版元ドットコムは,書誌情報・書影を出版業界各所やインターネットで発信して,制作・発売した本の販売促進に役立てようと2000年に30社ほどで発足した,中小出版社の業界団体である(現在約240社が加盟)。

E1923 - 大阪府立中央図書館の蔵書評価の取組みについて

大阪府立中央図書館(以下,当館)では,2013年度から2015年度にかけて「蔵書評価」に取り組み,その結果を2017年3月刊行の『大阪府立図書館紀要』第45号で報告した。

E1926 - JSTオープンサイエンス方針の策定について

科学技術振興機構(JST)は,2017年4月1日付で「オープンサイエンス促進に向けた研究成果の取扱いに関するJSTの基本方針」及び「同運用ガイドライン」を公表した。これは,国際的にオープンサイエンスに関する議論が高まる中,JSTとしても,JSTの研究開発から創出された成果の取扱いについて方針を策定し研究実施者に対して示す必要があるとの認識から,半年以上の時間をかけて議論し策定したものである。本稿では,その背景・経緯・今後の展望等について述べる。

E1925 - オープンサイエンス基盤研究センターの新設について

国立情報学研究所(NII)は,2017年4月1日付で,「オープンサイエンス基盤研究センター」を新設した。センターのミッションは,大学や研究機関におけるオープンサイエンス活動を支えるためのICT基盤の構築と運用を実施することにある。構築するICT基盤は,日本学術会議が「オープンイノベーションに資するオープンサイエンスのあり方に関する提言」の中で取りまとめた,「オープンサイエンス推進のための研究データ基盤」を実際のサービスへと具体化するものである。

E1927 - 研究用ソフトウェアの適切な引用<文献紹介>

論文や研究データなどの研究成果とは異なり,研究用ソフトウェアの開発は適切に評価されているとは言いがたいという指摘がある。それは,ソフトウェアを引用する文化がないことや引用方法が確立していないことなどが大きい。そこで本文献は,ソフトウェア引用のための標準,ツール,研究コミュニティの取組を紹介する。これらを通じて,ソフトウェアを正しく識別すること,ソフトウェアへのアクセスを容易にすること,ソフトウェアの開発者等を正しく認知することを,本文献は推奨する。

E1919 - 京都府立図書館における図書館協議会の設置とそのねらい

京都府立図書館は,2017年4月1日に施行した京都府立図書館条例(京都府立図書館設置条例(昭和25年京都府条例第62号)を全部改正)によって,図書館協議会を設置した。周知のように,図書館法第14条2項で「図書館の運営に関し館長の諮問に応ずるとともに,図書館の行う図書館奉仕につき,館長に対して意見を述べる」と定められている機関である。本稿では京都府立図書館協議会の設置とそのねらいについて述べる。

E1920 - NACSIS-CAT/ILLの軽量化・合理化の実施方針

2017年2月8日に「NACSIS-CAT/ILLの軽量化・合理化について(実施方針)」(以下,「実施方針」)がこれからの学術情報システム構築検討委員会(以下,「これから委員会」)から公開された。日本の学術情報流通を支える目録所在情報サービスの中核であるNACSIS-CATの稼働は1984年,運用開始が1985年である。以来30年余,データ構造,運用等の基本的設計はほとんど変わっていない。一方で学術情報流通の環境には大きな変化があり,検索技術をはじめとするICT技術の進歩や識別子の普及,電子ジャーナル・電子ブック等のデジタルコンテンツの急速な利用拡大,出版物のボーンデジタル化,大学図書館における目録担当者の大幅な減少等が生じている。NACSIS-CATはこの変化に対応できていないのではないか?業務フローも含めた抜本的な見直し,さらには新たな学術情報システムのグランドデザインが求められているのではないか?(CA1862,E772参照)そのような問題意識から,NACSIS-CATの再検討組織として2015年に,これから委員会の下にNACSIS-CAT検討作業部会(以下,「作業部会」)が設置された。作業部会は大学図書館の実務に携わってきた図書館員から構成され,2020年をNACSIS-CAT/ILL見直しの一つのポイントとして検討を重ねてきた。

E1918 - 北海道の図書館の高齢者・障がい者サービス調査研究

2017年3月,北海道の公立図書館(室)等で組織する北海道図書館振興協議会は,『誰もが利用しやすい図書館をめざして~高齢者・障がい者サービス,できることからスタート~(調査研究報告書)』を刊行した。本報告書は,北海道の公立図書館(室)等で組織する北海道図書館振興協議会の2015・2016年の調査研究事業として,道内の市町村立図書館5名,北海道立図書館3名からなる調査研究チームを設置し,高齢者・障がい者サービスをテーマに行った調査研究の成果報告書である。

E1922 - 図書館とWikipediaの連携がもたらす社会への効果

第17回図書館総合展(2015年)のフォーラムに関連して実施されたアンケート「図書館員が選んだレファレンスツール2015」の「インターネット情報源・DBの部」の8位(29票)にWikipediaが選ばれたことに見られるように,レファレンス業務の「取っ掛かり」としてWikipediaは欠かせないものとなってきていると言えるだろう。

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