OPAC

CA1940 - システムとしての国立国会図書館オンライン / 川瀬直人

 国立国会図書館オンライン(NDLオンライン)は国立国会図書館蔵書検索・申込システム(NDL-OPAC)に代わる国立国会図書館(NDL)のサービスへの申込窓口として、2018年1月5日に稼働を開始した。これによってNDLのサービスや申込方法がどのように変わったかや、NDLオンラインの使い方については、小林や阿部による解説がある(1)(2)(3)。サービス面での解説はそちらに譲ることとし、本稿では、主にシステム的な観点からみたNDLオンラインのユーザインターフェースデザインやシステムの特徴について概説する。

カナダ国立図書館・文書館(LAC)、新しいオンライン蔵書目録“Aurora”を公開

2018年12月12日、カナダ国立図書館・文書館(LAC)が、新しいオンライン蔵書目録“Aurora”の公開を発表しました。

先に公開した“Voilà”と同じくOCLCのシステムを用いています。

現在LACが図書館システムとして用いている“AMICUS”は、2019年春の運用停止が予定されています。

Library and Archives Canada: a new era with Aurora(LAC,2018/12/12)
http://www.bac-lac.gc.ca/eng/news/Pages/2018/new-era-aurora.aspx

Aurora
https://bac-lac.on.worldcat.org/discovery

京都国立近代美術館・国立国際美術館、蔵書検索(OPAC)を公開:国立美術館全6館のデータベースを横断検索する「国立美術館総合検索(仮称)」も準備中

京都国立近代美術館と国立国際美術館が、2018年11月から、所蔵する図書資料の公開を発表しました。

京都国立近代美術館では、11月から、主に研究者を対象として、同館所蔵の展覧会カタログ約1万3,000冊を公開します。事前申し込み制での閲覧サービスです。

国立国際美術館では、11月3日から、こちらも、主に研究者を対象とした事前予約制でサービスを開始しています。

両館ともサービス開始にあわせてOPACを公開しています。

独立行政法人国立美術館では、現在国立美術館全6館が持つ作品・図書・資料等の各種データベースを横断検索する「国立美術館総合検索(仮称)」の始動に向けて準備中と発表しています。

京都国立近代美術館 図書資料公開のおしらせ(京都国立近代美術館,2018/11/2)
http://www.momak.go.jp/Japanese/news/newsList2018.html#181102

日本図書館協会(JLA)図書館の自由委員会、「デジタルネットワーク環境における図書館利用のプライバシー保護ガイドライン(案)」への意見を募集中

日本図書館協会(JLA)の図書館の自由委員会が、「デジタルネットワーク環境における図書館利用のプライバシー保護ガイドライン(案)」への意見を募集しています。

JLAでは、「図書館の自由に関する宣言」1979年改訂での主文第3「図書館は利用者の秘密を守る」の追加、1984年総会で採択した「貸出業務へのコンピュータ導入に伴う個人情報の保護に関する基準」での利用者の秘密=プライバシーを守るための具体的基準の提示等を実施してきたものの、その後の急速なインターネットの普及・ICT技術の進展のなかで、当時想定していなかった課題が出てきたことから、同委員会においてガイドラインを策定することとしたとしています。

同案への意見等の募集期間は2018年9月18日から10月31日までです。

また、第104回全国図書館大会第10分科会図書館の自由において、同ガイドライン(案)について報告して協議する予定とのことです。

京都教育大学附属図書館、スマートフォン用図書館アプリの提供を開始

2018年9月5日、京都教育大学附属図書館が、スマートフォン用図書館アプリの提供を開始したと発表しています。

更新履歴(京都教育大学附属図書館)
http://lib1.kyokyo-u.ac.jp/information/update-history.html
※2018.09.05欄に「スマートフォン用図書館アプリの提供を開始しました!」とあります。

スマートフォン用図書館アプリの提供を開始しました!(京都教育大学附属図書館)
http://lib1.kyokyo-u.ac.jp/information/2018/smartphone.html

【イベント】日本図書館研究会情報組織化研究グループ2018年10月月例研究会「国際日本文化研究センター(日文研)によるWorldCatへの目録情報の登録とWorldShare ILLへの参加について」(10/27・吹田)

2018年10月27日、大阪府吹田市の大阪学院大学2号館において、日本図書館研究会情報組織化研究グループの2018年10月月例研究会「国際日本文化研究センター(日文研)によるWorldCatへの目録情報の登録とWorldShare ILLへの参加について」が開催されます。発表者は荒木のりこ氏です。

開催案内によれば、国際日本文化研究センター(日文研)によるWorldCatへの目録情報の登録とWorldShare ILLへの参加について、登録に至った経緯や、数カ月が経過した現在の状況、そして取り組みの意義について扱われるとのことです。

情報組織化研究グループ月例研究会のご案内
http://josoken.digick.jp/meeting/news.html#201810

参考:
国際日本文化研究センター図書館、目録情報をWorldCatに登録
Posted 2018年2月7日
http://current.ndl.go.jp/node/35442

東洋文庫、「東洋文庫所蔵和書分類検索」を公開

2018年4月20日、公益財団法人東洋文庫が、「東洋文庫所蔵和書分類検索」を公開しました。

【ライブラリ】東洋文庫所蔵和書分類検索を公開しました(東洋文庫,2018/4/20)
http://www.toyo-bunko.or.jp/oshirase/oshirase_showeach.php?tgid=1524187380

公益財団法人 東洋文庫所蔵 和書 分類検索
http://124.33.215.236/wasyocat/wasyocat.php

参考:
東洋文庫研究部イスラーム地域研究資料室、「オスマン民法典研究関係資料データベース」を公開
Posted 2014年12月12日
http://current.ndl.go.jp/node/27635

実践女子大学・実践女子大学短期大学部図書館、OPACを一新 日本図書コードの分類コードを利用した検索が可能に

2018年4月10日、実践女子大学・実践女子大学短期大学部図書館は、蔵書検索システム(OPAC)を一新したことを発表しました。

画面インターフェースを全面変更し、対象読者や発行形態など、日本図書コードの分類コードを利用した検索が可能になっています。

蔵書検索システムを一新しました(実践女子大学・実践女子大学短期大学部図書館, 2018/4/10)
http://www.jissen.ac.jp/library/news/year2018/20180410.html

実践女子大学・実践女子大学短期大学部図書館OPAC
https://opac.jissen.ac.jp/opac/opac_search/?lang=0&smode=1

国際日本文化研究センター図書館、日文研OPACのローマ字検索対応及びWorldCatから日文研OPACへの直接リンクの開始を発表

2018年3月29日、国際日本文化研究センター図書館が、日文研OPACのローマ字検索対応及びWorldCatから日文研OPACへの直接リンクの開始を発表しています。

前者は、日文研OPACの書誌レコードに書名のローマ字表記データが付与されたことにより、同館の蔵書をローマ字で検索することが可能となったもので、後者は、OCLC WorldCatに登録された国際日本文化研究センターの所蔵レコードに、日文研OPACへのリンクが付与されたものです。

日文研OPACがローマ字で検索できるようになりました / WorldCatから日文研OPACへ直接リンクされました(国際日本文化研究センター図書館,2018/3/29)
http://topics.nichibun.ac.jp/ja/sheet/2018/03/29/s001/index.html

独立行政法人日本芸術文化振興会、蔵書検索機能に公益財団法人新国立劇場運営財団が所蔵する図書・視聴覚資料のデータを追加

2018年3月1日、独立行政法人日本芸術文化振興会が、蔵書検索機能に公益財団法人新国立劇場運営財団が所蔵する図書・視聴覚資料のデータを追加したと発表しています。

これにより、日本芸術文化振興会の蔵書検索機能で、国立劇場、国立能楽堂、国立文楽劇場、新国立劇場が所蔵する図書・視聴覚資料をあわせて検索できるようになりました。

蔵書検索で新国立劇場所蔵の図書・視聴覚資料の検索ができるようになりました(日本芸術文化振興会)
http://www.ntj.jac.go.jp/topics/tradition/29/1535.html

国立劇場・国立能楽堂・国立文楽劇場所蔵の図書・視聴覚資料の検索ができるようになりました。(新国立劇場,2018/3/1)
http://www.nntt.jac.go.jp/centre/news/detail/180301_012034.html

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