電子情報資源

【イベント】第24回京都図書館大会「インターネット資源を活用する ~オープンデータと図書館~」(8/17・京都)

2015年8月17日、同志社大学寒梅館において第24回京都図書館大会が開催されます。今回の大会テーマは「インターネット資源を活用する ~オープンデータと図書館~」です。

●特別講演1「図書館の機能を見直す~課題解決型サービスとオンライン資源~」(立命館大学・常世田良氏)
●特別講演2「オープンデータをつかう図書館、オープンデータをつくる図書館」(国立情報学研究所・大向一輝氏)
●事例発表1「国立国会図書館のデータ利活用の取組~Linked Open Dataを中心に~」(国立国会図書館・福山樹里)
●事例発表2「京都府立図書館の自主学習グループによるオープンデータへの取り組み」(ししょまろはん代表・是住久美子氏)

といったプログラムと同志社大学のラーニングコモンズの見学会などが予定されているようです。

なお、大会の参加は無料です。

京都図書館大会
http://www.library.pref.kyoto.jp/renkyo/taikai/taikai.html
http://www.library.pref.kyoto.jp/renkyo/taikai/taikai2015.pdf
※2つ目のリンクは、 「第24回大会案内チラシ」のPDFです。

E1687 - ORCID導入のコストと利点とは?英国の試行プロジェクト

 英国のJisc(英国情報システム合同委員会)と研究マネジメント専門職ネットワーク(Association of Research Managers and Administrators:ARMA)は,2014年5月から2015年1月にかけて8つの高等教育機関で行われていたORCID(CA1740参照)の試行プロジェクトについてのレポート“Institutional ORCID Implementation and Cost-Benefit Analysis Report”(以下レポート)を公開した。ORCIDとは,世界中の研究者に一意な識別子を与えることを目指す試みであり,ORCID識別子を導入することで,著者等の名前の曖昧性を解決するだけでなく,研究プロファイルのメンテナンス,助成金申請,論文投稿,論文など,研究者と研究を関連づけることもできる。レポートは,主なステークホルダーの視点,8機関におけるプロジェクトの実施概要とその結果,ORCID導入のコストと利点の分析という3章から構成されている。また,付録3には,プロジェクトから得られた知見がチェックリストの形でまとめられている。

E1688 - Europeanaによるメタデータの品質に関する報告書

 Europeanaは,2015年5月,メタデータの品質に関する報告書“Report and Recommendations from the Task Force on Metadata Quality”(以下報告書)を公開した。これは,2013年12月に設置されたメタデータの品質に関するタスクフォースの活動の成果である。

W3Cのワーキンググループ、“Web Annotation Protocol”の公開草案初版を発表

2015年7月2日、W3CのWeb Annotation Working Group(WAWG)が、“Web Annotation Protocol”の公開草案初版(First Public Working Draft)を発表しました。

Annotationは主として情報源についての情報を伝達したり、情報源間の関連性を伝達するのに使われるとのことで、例として、単一のウェブページや画像、ニュース記事についてのブログポストについてのコメント、タグが含まれるとのことです。

First Public Working Draft: Web Annotation Protocol Published(W3C,2015/7/2)
http://www.w3.org/blog/news/archives/4795?pk_campaign=feed&pk_kwd=first-public-working-draft-web-annotation-protocol-published

Web Annotation Protocol(W3C)
http://www.w3.org/TR/2015/WD-annotation-protocol-20150702/

参考:
E1613 - Open Annotation,Web標準へ W3C Annotation WG始動

オーストラリア、納本対象資料をデジタル資料へ拡大

Australian Libraries Copyright Committee(ALCC)によると、オーストラリアにおいて、オーストラリア国立図書館(NLA)への納本対象資料をデジタル資料へ拡大する著作権法の改正法案が先週議会で可決されたとのことです。

改正された「著作権法1968」に、冊子体資料に加えて、2016年1月からデジタル資料が納本対象として加わるようです。

Collecting Digital: Legal Deposit extended for the National Library
(ALCC,2015/7/1)
http://libcopyright.org.au/news/collecting-digital-legal-deposit-extended-national-library

Digital Legal Deposit is here(NLA,2015/7/2)
https://www.nla.gov.au/news/2015/07/02/digital-legal-deposit-is-here

参考:
国際出版連合(IPA)、各国のデジタルコンテンツの納本制度についてのレポートを公開
Posted 2014年8月18日
http://current.ndl.go.jp/node/26815

国立国会図書館、『外国の立法』2015年6月号で「スウェーデンにおける「ネットワーク系電子出版物」の収集―「電子資料の納本に関する法律」の全面施行―」を掲載

国立国会図書館の調査及び立法考査局が刊行する『外国の立法』(2015年6月号)において、スウェーデンにおけるネットワーク系電子出版物の収集についての記事が掲載されました。

記事では、スウェーデンの納本制度における電子資料の納本に関する法律の位置づけと同法の内容の概要が紹介されています。末尾には、2012年6月に制定された電子資料の納本に関する法律(スウェーデン法令全書2012年第492号)と、2013年1月1日に施行された電子資料の納本に関する規則(スウェーデン法令全書2012年第866号)の翻訳を掲載しています。

外国の立法 2015年刊行分 No.262-1~
http://www.ndl.go.jp/jp/diet/publication/legis/2015/index.html

スウェーデンにおける「ネットワーク系電子出版物」の収集―「電子資料の納本に関する法律」の全面施行―(PDF: 796KB)
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_9381679_po_02640005.pdf?contentNo=1

参考:
E1662 - オンライン資料の納本制度の現在(2)スウェーデン
カレントアウェアネス-E No.278 2015.03.26

E1678 - ERDB-JP:共同で構築する電子リソース共有サービス

E1678 - ERDB-JP:共同で構築する電子リソース共有サービス

  図書館の検索サービスで日本語雑誌の所蔵を確認し,図書館でコピーした後,その雑誌を発行している学会のウェブサイトで公開されていることに気づいた……このような経験はないだろうか。

科学技術振興機構(JST)、維持管理する科学技術情報を一元的に検索・提供するサービス“J-GLOBAL knowledge”の試験公開開始

2015年5月28日、科学技術振興機構(JST)は、同機構が維持管理する科学技術情報を一元的に検索・提供するサービス“J-GLOBAL knowledge”の試験公開を開始しました。

“J-GLOBAL knowledge”はRDF(Resource Description Framework)形式でデータを記述しており、RDFクエリ言語であるSPARQLによる検索や、SPARQLによる検索に不慣れな利用者向きにWebAPIでの検索も可能としているとのことです。
「研究者」「文献」「特許」「研究課題」「機関」「科学技術用語」「化学物質」「遺伝子」「資料」「研究資源」という基本情報別にRDFデータが提供されるとのことですが、現在は試験公開中のため、一般利用の場合、J-GLOBALのアカウントを作成すれば「化学物質データ」のみ利用できるようです。

J-GLOBAL knowledge
https://stirdf.jglobal.jst.go.jp

新着情報(J-GLOBAL foresight ※2015/5/28付で「JSTのオープンデータに『J-GLOBAL knowledge』を追加しました。」とあります。)
http://foresight.jst.go.jp/upd_info/

E1666 - リポジトリの相互運用性:研究情報とオープンアクセスを繋ぐ

E1666 - リポジトリの相互運用性:研究情報とオープンアクセスを繋ぐ

 オープンアクセスリポジトリ連合(Confederation of Open Access Repositories:COAR;E992参照)は,2015年2月に「COARロードマップ:リポジトリの相互運用性のための将来的な方向性」(COAR Roadmap: Future Directions for Repository Interoperability;以下ロードマップ)を公開した。本稿ではロードマップを中心に,COARをめぐるリポジトリの動向について整理する。

国立情報学研究所(NII)、国内刊行電子リソースの共有サービスである、ERDB-JPを一般公開

2015年4月1日、国立情報学研究所(NII)は、国内刊行の電子リソースを共有するサービスであるERDB-JP(Electronic Resources Database-JAPAN)を一般公開したと発表しました。

ERDB-JPは「ERDBプロトタイプ構築プロジェクト」の成果物として構築されたもので、NIIは本サービスの実現目標として、(1)学会・出版社・大学等によるオンライン刊行・公開の学術文献へのアクセス数増加、(2)大学図書館による電子ジャーナル等の一覧の入手・利用、(3)大学図書館による自機関の刊行物データのERDB-JPへの登録・管理、(4)ナレッジベースベンダーによる電子ジャーナル等に関する信頼性の高いデータの一括入手、という4点を掲げています。

なお、ERDB-JPには主に、日本語が使用されている、編集・発行責任の主体が日本にある電子ジャーナル・電子書籍のタイトル情報が収録されるとのことです。また、CiNii ArticleやJ-STAGE等のデータベースで作成される予定のデータについては、収録されないようです。

登録された国内刊行電子リソースデータはCC0 1.0 Universalの下に提供されているとのことです。

ERDB-JP(国内刊行電子リソースの共有サービス)を公開しました(NII, 2015/04/01)

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