目録規則

【イベント】国立国会図書館、平成29年度書誌調整連絡会議「新しい目録規則は何をもたらすか:フランスと日本の書誌データ」を開催(1/18・東京)

2018年1月18日、国立国会図書館(NDL)は、「新しい目録規則は何をもたらすか:フランスと日本の書誌データ」をテーマに平成29年度書誌調整連絡会議を開催します。
 
フランス国立図書館(BnF)がフランス高等教育書誌センターと共に取り組んでいる、「書誌レコードの機能要件」(FRBR)に基づく目録構築を目指して新たな目録規則の導入を進める「書誌移行」(Transition bibliographique)計画についての講演と、『日本目録規則2018年版』(仮称)についての報告を行います。
 
参加費は無料です。募集人数は80人で、事前の申込みが必要です。定員に達し次第受付を終了します。
 
内容は次のとおりです。
 
●講演
「フランスにおける書誌移行計画:その成果について」※英語・逐次通訳付
ヴァンサン・ブレ氏(フランス国立図書館メタデータ部リポジトリサービス部門長)
 
●報告
「『日本目録規則2018年版』(仮称)の概要と意義」
渡邊隆弘氏(日本図書館協会目録委員会委員長、帝塚山学院大学人間科学部教授)

【イベント】TP&Dフォーラム2017(第27回整理技術・情報管理等研究集会) (8/26-27・大阪)

2017年8月26日から27日にかけて、大阪市の大阪コロナホテルを会場に、TP&Dフォーラム2017(第27回整理技術・情報管理等研究集会)が開催されます。

同フォーラムは、図書館分類法、Indexing論、情報検索、情報管理、目録法などの研究領域に関する研究発表および討論、そして全国の研究者の交流の場の提供を趣旨とするものです。今回は初日に株式会社図書館流通センターの高橋安澄氏による「TRC MARCの構築:現状と新NCRに向けて」、国立国会図書館の田代篤史氏による『「日本目録規則2018年版」(仮称)の適用の意義と課題』の2本の発表が、2日目には株式会社カーリルの吉本龍司氏による発表「図書館書誌の継続的クラスタリングの実践」が行われます。

TP&Dフォーラム2017(第27回整理技術・情報管理等研究集会) (2017/6/7付け)
http://tpd.eplang.jp/index.php?%A5%D5%A5%A9%A1%BC%A5%E9%A5%E02017

【イベント】「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)東京検討集会(5/12・東京)

2017年5月12日、日本図書館協会で、「「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)東京検討集会」が開催されます。

日本図書館協会(JLA)目録委員会と国立国会図書館(NDL)収集書誌部が連携して策定を進めている新しい日本目録規則(NCR)である「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)について、NCR2018年版の概要が説明され、質疑・討議が行われます。

参加費は無料ですが、資料代500円が必要です。また、定員は70名(先着順)で、事前申込が必要です。

日時:2017年5月12日 13:00-17:00
会場:日本図書館協会2階研修室
内容:
(1)2018年版の概要説明
(2)質疑・討議

「「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)東京検討集会(JLA)
http://www.jla.or.jp/committees/mokuroku/tabid/184/Default.aspx#tokyo201705

【イベント】「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)関西検討集会(3/5・大阪)

2017年3月5日、大阪市立中央図書館で、「「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)関西検討集会」が開催されます。

日本図書館協会(JLA)目録委員会と国立国会図書館(NDL)収集書誌部が連携して策定を進めている新しい日本目録規則(NCR)である「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)について、NCR2018年版や各条文案の概要が説明され、質疑・討議が行われます。

主催はJLA目録委員会と大阪市立中央図書館、共催は日本図書館研究会と情報組織化研究グループです。

参加費は無料ですが、資料代500円が必要です。また、定員は100名(先着順)で、事前申込が必要です。

日時:2017年3月5日 12:30-16:30
会場:大阪市立中央図書館 5階大会議室
内容:
(1) NCR2018年版の概要(目録委員長)
(2) 条文案各章の概要(目録委員)
(3)「新NCRへの期待と要望」和中幹雄(情報組織化研究グループ)
(4) 質疑・討議

目録委員会(JLA)
http://www.jla.or.jp/committees/mokuroku/tabid/184/Default.aspx

2017年3月月例研究会 「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)関西検討集会(情報組織化研究グループ)

日本図書館協会(JLA)、新しい日本目録規則(NCR)である「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)のページを開設、全体条文案を公開

2017年2月3日、日本図書館協会(JLA)は、JLA目録委員会と国立国会図書館(NDL)収集書誌部が連携して策定を進めている新しい日本目録規則(NCR)である、「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)に関するページを開設しました。

このページでは、新しいNCRの全体条文案が公開されています。またJLA目録委員会は、2017年7月末まで、全体条文案への意見を募集しています。

新しいNCRは、2018年春の完成が予定されています。

「日本目録規則(NCR)2018年版」(仮称)(JLA, 2017/2/3)
http://www.jla.or.jp/committees/mokuroku//tabid/643/Default.aspx

全体条文案
http://www.jla.or.jp/committees/mokuroku//tabid/643/Default.aspx#code

「「日本目録規則 2018 年版」(仮称)の完成に向けて」(PDF: 726KB)
http://www.jla.or.jp/Portals/0/data/iinkai/mokuroku/article201702.pdf

新しい『日本目録規則』(新NCR)(国立国会図書館)

E1769 - 東アジア地域書誌コントロールの動向 国際フォーラム<報告>

E1769 - 東アジア地域書誌コントロールの動向 国際フォーラム<報告>

 2016年1月9日,大阪学院大学で日本図書館研究会情報組織化研究グループ主催の「東アジア地域における書誌コントロールの動向に関する国際フォーラム」が開催された。同フォーラムでは,日中韓における書誌コントロールの現状について,Linked Open Data(LOD;CA1746参照)やBIBFRAME(E1386参照),RDA(CA1767参照)などを切り口に,夏翠娟氏(上海図書館システム・ネットワークセンター),朴志英氏(漢城大学),渡邊隆弘氏(日本図書館協会目録委員長・帝塚山学院大学)が発表を行ったのち,木村麻衣子氏(学習院女子大学)をコメンテータに迎えてパネルディスカッションが行われた。以下,その内容を報告する。

国立国会図書館、「新しい『日本目録規則』(新NCR)」のページを新設

2015年11月30日、国立国会図書館は「新しい『日本目録規則』(新NCR)」のページを新設しました。

国立国会図書館では、「国立国会図書館の書誌データ作成・提供の新展開(2013)」第3項において、「資料と電子情報のそれぞれの特性に適した書誌データ作成基準を定める。」と掲げ、「国際目録原則覚書」等の国際標準や「日本目録規則」改訂等の国内の動向などに留意し、特に“Resource Description and Access : RDA”に対応した書誌データの作成基準を定める方針を示しました。

このRDAに対応した新しい書誌データ作成基準として、日本図書館協会目録委員会と連携して、新しい『日本目録規則』(新NCR)を策定しています。

国立国会図書館 新着情報
http://www.ndl.go.jp/index.html
※「2015年11月30日 「新しい『日本目録規則』(新NCR)」のページを新設しました」とあります。

E1732 - 第63回日本図書館情報学会研究大会シンポジウム<報告>

 2015年10月18日,学習院女子大学を会場として,第63回日本図書館情報学会研究大会シンポジウム「情報資源組織化が切り開く未来:RDA,新NCR,BIBFRAME,Linked Dataがもたらすもの」が開催された。閉会時の主催者挨拶によると150名近くの参加者があり,テーマへの関心の高さがうかがえた。

RDA(Resource Description and Access)の運営組織が改組

2015年11月6日、RDA開発・運営を担う組織である、合同運営委員会(Joint Steering Committee:JSC)の会合が開かれ、主要委員会(Committee of Principals)および合同運営委員会(Joint Steering Committee:JSC)が解消となり、それぞれ、RDA役員会(RDA Board)、RDA運営委員会(RDA Steering Committee:RSC)という名称となりました。リニューアルされたRSCのウェブサイトも公開されています。

この改組は、8月に発表された“Transition to the new RDA governance structure”に沿ったもので、2019年まで管理体制の移行は段階的に行われる予定とのことです。

RSCは、アフリカ、アジア、欧州、ラテンアメリカ・カリブ、北米、オセアニアの代表者で構成されるようです。

RDA Governance Review Takes First Step in Implementation(RSC, 2015/11/7)
http://www.rda-rsc.org/RDAgovernancefirststep

NDL書誌情報ニュースレター2015年3号が刊行:ししょまろはんのLinked Open Dataに関する取組みや、本号から連載を開始した「世界のRDAの取組みのいま」の記事等を掲載

国立国会図書館(NDL)が、ウェブサイトに『NDL書誌情報ニュースレター』2015年3号(通号34号)を掲載しました。

京都の図書館司書の自己学習グループ「ししょまろはん」による、Linked Open Dataに関する取組み(「Web NDL Authorities」の利活用事例紹介)や、7月24日にNDL関西館で、8月21日にNDL東京本館で開催された「全国書誌データ・レファレンス協同データベース利活用研修会」の報告記事などを掲載しているほか、本号から「世界のRDAの取組みのいま」の連載を開始しています。

なお、本号に掲載されている「世界のRDAの取組みのいま」は、シンガポールとイスラエルについての記事となっています。

NDL書誌情報ニュースレター2015年3号(通号34号)
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2015_3/index.html

ししょまろはんのLOD(Linked Open Data)に関する取組み―Web NDL Authoritiesの利活用事例紹介
(NDL書誌情報ニュースレター2015年3号(通号34号))
http://www.ndl.go.jp/jp/data/bib_newsletter/2015_2/article_01.html

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